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現在、集団ストーカー被害は、対処すべき日本政府や取り締まるべき警察などが黙殺しているため、拡大する傾向にあります。集ストが目的としている個人の排除技術、それを可能にする永続的な嫌がらせ工作は、カルト教団の利益拡大や警察の捜査、企業のリストラなどに悪用されてしまっている状態にあります。また思考盗聴や頭痛や痛みの送信などの電磁波犯罪は、証拠が残らないという利点から、一度、電磁波攻撃が始まってしまうと、当初の愉快犯的犯罪だったものは、すぐに悪化して、よりひどい、非人道的な拷問のような攻撃へと変わってしまいます。
また、思考盗聴のような人の心の中をのぞき見る技術は、あらゆる組織の管理職、リーダーなどであれば、組織管理や人心把握などの理由から、手に入るのであれば、ぜひ手に入れたい技術でしょう。大企業の社長などであれば、数千万から数億円の大金を払ってでも手に入れようとすることでしょう。
麻薬や拳銃など違法なものが、この日本からもなくならないように、ずば抜けて価値の高いものであれば、法を犯してでも手に入れようとする人間が出てくること、また、それが可能であることは、疑う余地がないでしょう。電磁波機器はすでに大量の集スト犯罪者によって使用されています。近い将来、これがさらに悪い組織、暴力団などの手に渡ることは避けられないでしょう。
集スト犯がサイコパス化し、さらなる凶悪な犯行を繰り返す事例も多数報告されていますが、電磁波技術が、集スト犯よりも、さらに凶悪な犯罪者の手に渡ったとき、歯止めのかからない凶悪な電磁波犯罪が横行することになるでしょう。
それが集ストの被害限界が突破した状態であり、そのとき起こる大惨事が、集ストが社会的に認知され、改善される大きな契機、きっかけとなることでしょう。(2015/12/14)
最終更新:2015年12月14日 19:06