創価学会



重要


 脱会希望者はこちら:創価学会 脱会するには(※憲法で保障されている思想・信仰の自由に基づき脱退することができます)

参考:創価学会の支配者 … 池田大作名誉会長の次は誰がどうしているのか (2016/01/04)




組織規模


2013年 約200万人(末端信者の告白より)、公称会員数 827万世帯(聖教新聞の購読世帯数)

※注意

 1世帯約2人から2.5人で換算すると1600万から2000万人となります。実際は100万世帯、200万から400万人程度と予想されています。聖教新聞は教団の社会的・経済的圧力で関連組織に購買させていること、また会員であることを公言しない隠れ会員が多数存在するため実数は把握しにくい状況となっています。

 実際に信者が2000万人いる場合、全盛期の自民党員の約4倍にあたり、選挙では大勝し総理大臣をはじめ日本の要職を独占しているはずです。創価学会は中東のISILテロや日本の暴力団のように、暴力的な方法で各方面に圧力をかけているだけです。人を脅すのが得意なだけで、実際に圧倒的な力を持つような組織ではありません。


2010年 広宣部 2万人(監視つきまといなど行う集団ストーカー担当者、招集ストーカー、活動員) (2015/12/29)

 近隣住民はもとより、元信者が自ら、集団ストーカーの実行犯としてあげている宗教団体です。そこまで明らかな容疑があるのであれば、警察も無視できるはずない、犯行に応じた罰を受けているはずですが、「10名以上のグループによるつきまといなどのストーカー犯罪事件」などの報道はほとんどされません。警察はもちろん、裁判官までが創価学会信者であり、捜査も司法も歪められているのだ、といった指摘もあり、確認してみると確かに、監視被害者に対して不公平な対応をしている警官・裁判官の映像なども存在します。

 それらの職務をまっとうしない警官・裁判官の数、全体に対する比率を調べることで、彼らの問題行動が一部の例外的事例なのか、頻繁に行われている監視犯罪の一部なのか判断することができるでしょう。信者の総数は膨大であり、その比率は日本国民全体の3%から20%程度と予想さています。仮に5%だとしても20分の1ですから、20人以上の組織に1人は存在する計算になります。信者はすでに日本の大半の情報を把握しているような可能性もあります。創価学会の集団ストーカー行為が一部の例外ではなく大規模な常習的犯罪行為だとすると、それを止める公安や警察も機能していませんから、日本は治安維持における、改善の困難な、かなり致命的な問題を抱えているということになります。

 会長の池田大作は日本の政財界に巨大な影響力を持ち、自ら日本の頂点だと自認しているような人物で、日本に現存する最大の怪物といってよいような存在のようですが、1928年生まれと、高齢で、すでに死亡説がささやかれています。実際の生死のほどは定かではありませんが、すでに政治にしろ経済にしろ活動するには体力的に限界を迎えているでしょうから、近々、跡目争いが起こることが予想されています。息子が会長を世襲するとみられているようですが、組織を引き継ぐほどの器量とはみられておらず、組織が分裂することが予想されているようです。2015年現在、公安が捜査するのであれば、創価学会を最優先で捜査すべき時期であるように思われますが、日本の政治・司法・警察組織などと、それらにも多数潜入しているとされる巨大宗教団体とでは、どちらの力が勝るのでしょうか。

 池田大作には韓国人疑惑があります。父親が韓国人で韓国人部落で育ったとのことです。在日韓国人といえば、監視犯罪でも影響力の強い犯人などと目されていますが、監視犯罪だけでなく、日本国内の犯罪と在日韓国人との関係が疑われる要因のひとつとなっているようです。

 私としては、宗教から政治経済と話が大きくなりすぎていますので、さすがにひとりですべてを扱うことはできないでしょうから、あくまで監視犯罪の改善に力を注ぎたいと考えています。その過程で、監視犯罪は宗教被害の一部に過ぎなかった、などという観測にでもいたらなければ、このまま、あまり扱わずに済ませたいところです。


公称会員数 800万世帯(実数は約200万人)

 この自称800万世帯を1世帯平均2.5人に換算すると2000万人となります。2015年11月現在、日本で2000万人といえば、安倍政権の1億総活躍社会から、こぼれ落ちた数と合致します。安部自民党政権は脱公明党、脱創価学会を目指しているという見方もできます。集団ストーカー最右翼となる組織とは一線を画しておきたい、親密な関係にないことを暗に主張している可能性もあるかもしれません。その場合、政府としても、集団ストーカー犯罪が、すでに隠し通すことのできない状態にまで悪化しているということを、認識しているとみることもできるかもしれません。今回の内閣改造でも公明党に用意したポストは国土交通大臣で、これは米軍基地問題を抱える沖縄や自然災害などを対処する大臣で、今、もっとも危険なポストと言えます。どんな責任問題が発生するかわからない大臣を公明党に押し付けるかたちとなっているので、公明党と自民党はすでに友好関係が弱く、むしろ不和といった状態に近いことが予想されます。監視被害者の立場からすると、犯罪が改善される方向へ、政治が動いているとみてもよいでしょう。(2015/11/11)

 総人数は、つきまといなど集団ストーカーの加害行為を行う創価学会信者とみられる加害者が、「200万人」と発言したという報告もあります。また、公明党の総得票数から自然発生した票を差し引いて考えると、200万人前後が実情ではないでしょうか。(2015/12/29)


創価学会 広宣部 2万人(招集ストーカー、活動員)

 創価学会の特殊部隊で、尾行張り込みなど集団ストーカー行為の実行グループとされています。諜報活動を目的としたグループで、もともとは顕正会の実態把握を目的としていたようです。広宣部はすでにインターネットプロバイダーや電話会社から個人情報を盗んだ逮捕者なども出しています。元公明党委員長矢野絢也も被害にあっていたことが問題となっており、国会でも議論されています。

 監視犯罪の方法にもよりますが、24時間の完全監視だと最低6人、長期間行う場合、休暇も必要となりますので、10人程度は必要になるでしょう。監視犯罪以外の活動も平行して行う場合は、さらに倍の20人程度が必要となるでしょう。この完全な監視は上品な犯罪者、几帳面な監視が必要な、公安などの場合を想定しています。宗教関連では、精度の高い監視は必要ないでしょうから、その目的は監視というより精神的支配、マインドコントロールにより重点が置かれるでしょう。そのため被害者に監視被害を強く意識させることが重視されるでしょうから、少人数化すれば、1対1、10人で10人に嫌がらせをするようなことも行われているかもしれません。電車内での集団ストーカー被害でよく報告されている例では、ひとつの路線に10人程度の加害者を常駐させ、被害者を次々に変えて嫌がらせをするというのがあります。

 電車の路線に常駐するようなことは広宣部でなくても、一般の信者にもできるでしょうから、広宣部員は指示を出すだけという可能性もあります。その場合、広宣部員一人で5人から10程度まで監視することもできるかもしれません。

 この創価広宣部2万人という情報を知るまでは、創価被害者は35,000人程度と予想していましたが、広宣部員ひとりが司令塔となり被害者10人を担当し、一般信者を実行犯にすれば、20万人くらいまでは、集団ストーカー行為を行うことができるかもしれません。(2015/11/06)

 また専門の実行犯を特に「招集ストーカー」、「活動員」などと呼ぶこともあるようです。(2015/11/11)




組織 … 男子部、女子部、青年部、婦人部、壮年部


 通常の会員は、年齢性別などから、男子部、女子部、青年部、婦人部、壮年部などに属しているようです。広宣部が指揮をとり男子部・女子部あたりが集団ストーカーの実務要員となっているようです。集団ストーカー被害者が、加害者に対して、「どこの男子部、女子部だ?」などとたずねると姿を消したという報告もあります。 (2015/11/06)




信者の管理


 集団ストーカーは退転、いわゆる脱退や改宗の防止策として広く悪用されています。

 思考盗聴技術は、信者の信仰獲得や離反者の発見に利用されています。また、教団の集スト実行犯の多くは、思考盗聴の存在を知らされていないそうです。


信者の信仰獲得法

 無言で祈りや願い事をさせ、それを思考盗聴することで信者の考えを調べます。その願いを叶えることで、「誰にも話していない願いが叶った」などと誤解させ、教団や教義を信仰させています。


離反者の発見

 思考盗聴技術の入手により、より的確に離反者を判別できるようになっています。



集団ストーカーの犯罪観


 信者以外の人間を動物などの下等な存在として扱うことで、犯行を正当化しています。理屈としては、真実の仏法である創価学会の教えは、社会の法令より優先されるとして、教団の活動のすべてを肯定しています。

 教団は、犯行を行っても、犯罪となる境界線のすれすれのところで手を引くため、絶対に安全なのだと教えています。

 集スト犯罪を正しい行いであるとしているため、被害者の不幸やトラブルを関連犯罪者全員で喜ぶような、群集心理を悪用したカルト教団らしいことを日常的に行っています。

 教団の集スト実行犯の多くは、何も考えずにメールでの指示に従って行動しています。多くの信者は思考盗聴の存在を知らされていないため、自分が何をしているか、被害者にどんな思いをさせているのか、あまり理解できていません。そのため、罪悪感を感じないで様々な犯行を行わせることが可能となっています。

 また、携帯電話・電子メールの普及により集団ストーカー犯罪の効率が上昇したことが、組織を拡大させた要因のひとつとみられています。




自殺観


 信者に対して、自殺は本人の責任である、正しい教えである教団の教えを信じない本人に不幸な報いが訪れただけだ、といった教え方をしています。多くの信者はこの説明で納得しているそうです。(2016/01/05)

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最終更新:2016年01月05日 18:08
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