[Securement_of_circumstance_evidence] (2016/03/16)
帰納法的証拠の蓄積と強化
集団ストーカー、テクノロジー犯罪、強制尾行犯罪など組織的ストーキング犯罪の被害者は、問題の解決ため様々な努力を行っていますが、問題の解決を決定的に困難にしている最大の要因は、犯罪の証明が大変難しいということです。
人為的な嫌がらせ犯罪は、犯行を直接的に裏付ける証拠が残らないように巧妙にコントロールされてます。また、技術的な嫌がらせ犯罪には、すべての物質を透過する電磁波が悪用されており、どちらも証拠を確保することは難しく、その犯行を証明することを困難な状況となっています。
被害者が、犯行を中途半端に証明しようとすると、加害者側の人間は証拠を出すことを求め、証拠がないのならば誤解や気のせいであるとして否定します。それでも説明を続けると、証拠の存在しないものを感じるのは統合失調症などの精神病であるとして、被害者の証言を否定します。このように被害者の証言を否定し、犯罪自体を隠蔽する手法まで、すでにマニュアル化され用意された状態となっています。一般の人だけでなく、警察や弁護士なども同じ方法で犯罪を否定し、問題を取り扱うことはありません。
この状況で、われわれ被害者はどのように被害を証明すればよいのでしょうか。
確かに犯罪を直接的に証明することは困難ですが、間接的な証明は可能です。被害とそれを受ける被害者は確実に存在し、犯罪解決に向けて努力を続けていることもは確かな事実です。この活動そのものが状況証拠となります。帰納法的な犯罪立証の根拠のひとつとなりうるのです。
デモや陳情などの週スト周知や改善活動の実績を示し続けることで、帰納法的な犯罪立証の根拠はより強いものへと成長していきます。ひとつひとつの活動はすぐに忘れ去られてしまうものかもしれませんが、「ちりも積もれば山となる」ということわざの通り、いずれは社会を動かす大きな原動力となることでしょう。(2016/03/16)
最終更新：2016年03月17日 18:42
