犯罪報道の正体

「過ぎたるは及ばざるがごとし」冷静な視点で問題点を考察する

「 怪物と戦う者は、自身も怪物になることのないよう気をつけなくてはならない。深淵をのぞく時、深淵もまたこちらをのぞいている。 」
フリードリヒ・ヴィルヘルム・ニーチェ



<目次>

■フライデー襲撃事件を忘れたマスコミ


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<掲載日>2009.09.02
偏向かまびすしい報道の結果、
ついに当サイトが懸念した、民主党政権が誕生する事態に陥ってしまいました。
安倍晋三氏も、麻生太郎氏も偏向報道の餌食となりました。
過去にマスコミの暴走によって、暴力事件にまで発展したケースがあります。驕る平家は久しからず。
このフライデー襲撃事件は昔話ではありますが、未来図でもあります。
【関連】 フライデー襲撃事件の正体 反日主義者の精神構造 マスコミに潰された者
詳しくはフライデー襲撃事件の正体をご覧ください。

■参考リンク

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■報道されているように凶悪犯罪は増えているのか?

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平成19年(2007)の殺人発生数は戦後最低政府統計 平成19年1月~12月犯罪統計

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平成19年(2007)の殺人認知件数1,199件というのは未遂も含めたもので、また強盗殺人などは別の分類なので入ってはいません。
もろもろ含めた他殺で実際に殺されてしまった人の数は厚生労働省の「人口動態統計」の死因統計で判ります。
それによると、映画「三丁目の夕日」の舞台となった昭和33年に他殺で死んだ数は1,993人で、2006年は580人にまで減ってしまいました。
人口は3割ほど増えてるというのに。2007年はまだ11月までしか発表がないのですが、2006年の1~11月と比べると一割以上も減ってますから、500人近くまで減少しているのではないでしょうか。
戦後最低の記事に対して、年齢構成が変化してるからとか不思議なツッコミをする人がいたのですが、問題は誰に殺されるかなんてことではなく、我々や我々の家族が殺されてしまう確率が昔と比べると圧倒的に減ってしまったというところにあるのではないですか。我々や我々の家族が殺されてしまったときに、その犯人が何歳だなんて気にする人がいるというのがよく判らない話です。しかも、現代は若者よりも年寄りの殺人率のほうが高かったりしますし。
少年犯罪データベースドアより引用



■子供の犯罪被害が増えているという報道は正しいか?

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子供の犯罪被害が増えているというマスコミの嘘と煽り
http://www.youtube.com/watch?v=5jyXOSnW73w

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子どもの犯罪被害データーベースhttp://kodomo.s58.xrea.com/

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以上を見ると実際には子供の犯罪被害は減っている事がわかる。



■少年犯罪が増加しているという報道は正しいか?

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少年犯罪データベースドアhttp://blog.livedoor.jp/kangaeru2001/

少年犯罪は急増しているか


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少年犯罪が急増しているということがよく報道されています。しかし、本当に増加しているのでしょうか。報道のイメージに騙されず、きちんと統計を見るようにしてみましょう。

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ということで、インターネットにつなぐことができれば誰でもデータを見ることができる「犯罪白書」平成13年版をもとに作成したグラフを見てみることにしましょう。

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なお「犯罪白書」は法務省のサイトから、誰でもみることができます。これまで、白書なんて見たことがなく、メディアの言うことを鵜呑みにしている人は是非とも見てみましょう。

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まず、少年犯罪全体がどのように推移しているかを見てみましょう。なお、この数はすべて検挙者数であることは頭に入れておく必要があります。なにしろ、検挙してみないと少年か成人かは分かりませんので、全犯罪の認知件数という物はあっても、少年犯罪の認知件数なんてものは存在しません。


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このグラフを見ると、1960年代、1980年代、1990年代後半に少年犯罪のピークがあることが分かります。データがちょっととぎれているので正確にはわかりませんが、1946年あたりにもピークがありそうです。これを見ると少年犯罪が少なくなっているとは言えませんが、最近言われているように急増しているとも言えません。それでは、あまり変わっていないのでしょうか。全体を見ていると見落とすことがあるので、罪状別に検証してみましょう。


■凶悪犯罪

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まず、ニュースを騒がす凶悪犯罪について、見てみましょう。その前に凶悪犯罪の定義をしておきます。凶悪犯罪とは「警察白書」では殺人、強盗、強姦、放火ですが、「犯罪白書」では、殺人と強盗だけになっています。私には強姦も放火も十分凶悪に思えますので、ここでは警察白書の定義に従って、グラフを見てみます。


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殺人、強盗、放火は明らかに長期的に減少傾向であることが分かると思います。ということで、これらを合計したグラフです。

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これを見てみると、少年による凶悪犯罪は1958年から1966年までがピークで、それ以降は急激に減少していることが分かります。1997以降増加している傾向は見られますが、長期的には低水準を維持していることが分かります。

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「1997年から突然増加しているのは、やっぱり、少年の心の闇が…」と言いたいのは分かりますが、もう少し冷静に考えてみましょう。先ほどの凶悪犯罪の罪状別グラフを見てみると、1997年からの凶悪犯罪増加の主因が強盗だということに気づきます。ということで、強盗だけを取り出したグラフを見てみましょう。

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1996年の検挙数は1062人、1997年は1701人。なぜ、これまで低水準で推移していたのに、この年、前年に比べて突然600人以上も少年の強盗が増えたのでしょうか。

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実は少年の心には何も起こっていないのです。この年、取り締まる側である警察の姿勢に変化があったのです。1997年6月3日関口警察庁長官が「悪質な非行には厳正に対処、補導を含む強い姿勢で挑む」と述べています。この発言から、警察が強硬姿勢を示し、少年犯罪の罪状がより重く科せられるようになったのです。

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強盗というと、「オヤジ狩り」に代表される路上強盗や、家に押し入り、被害者に暴行を加えた上で金品を奪う姿が想像されます。しかし、少年犯罪における強盗の実状の多くはかなり違います。例えば、万引きをして、店員に見つかり、犯人が逃げようとして店員を突き飛ばし、店員が軽傷を負ったとします。このような事案はそれまで、窃盗として検挙されていました。これが厳罰化の傾向により、強盗として検挙されることになったのです。また、ひったくりでもこれまではすべて窃盗に分類されていたものが、上手くけがを負わせずになされれば窃盗、軽傷だろうが、傷害を負わせてしまえば、すべて強盗として数えられることになったのです。正直言って、このような事件が凶悪犯罪として数えられてしまうことには違和感を覚えてしまいます。せいぜい窃盗+傷害がいいところでしょう。つまり、1997年以降の凶悪犯罪増加については、少年自体は何も変わっていないが、警察の姿勢が変わったことが原因である、といえます。

■少年犯罪全体の罪状別

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次に、少年犯罪全体を見てみたいと思います。ちなみに窃盗を入れると、窃盗の数が大きすぎて、他の罪状の変化が見えにくくなるので除いています。

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これを見て気づくのは、少年犯罪が多くの罪状が減少あるいは変動がないこと、1970年以降、「横領」だけがやたらと増えていることです。


■横領

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横領というと、企業や自治体の経理担当者などが企業や自治体の金をくすねて、チリ人のセクシーな女性に貢いでしてしまうというようなことが想像されます。とういうことは、10代のうちから働いている勤労少年たちが、会社の経理を任され、ついつい会社の金を横領して、フィリピンパブのおねえさんにでも貢いでいるのでしょうか。

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などということがあるはずもなく、横領の多くは「占有離脱物横領」です。占有離脱物横領というと、何がなんだかわかりませんが、要するに放置自転車に勝手に乗ったり、落ちているお金を拾ってネコババしたりすることです。また、コンビニでアルバイトしている少年がレジのお金をくすねて見つかったら、やはりこの横領に分類されることになります。

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1970年はグラフを見てみれば分かりますが、横領以外の犯罪は減少しています。なぜ、他の犯罪は減少しているのに、横領だけが増えているのでしょうか。1970年以降の少年に、いったい何が起こったのでしょうか。

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と、いいたいところですが、やはり、これには警察の姿勢が大きく関わっています。実は犯罪の検挙数は、犯罪の発生の関数でもありますが、それ以上に警察の活動の関数なのです。なにしろ、犯罪が発生しても、警察が検挙しなければ、ここには載らないわけですから。

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では、横領による検挙の急激な増加が示す警察の活動の変化とは何か。警察が捜査において重要視するのは、当然のことながら、凶悪犯罪です。放置自転車に乗っている少年と、殺人を犯した少年がいたら、どちらを追いかけるかは明白です。その警察が少年による横領のようなせこい犯罪の検挙をするようになったということは、「重大な犯罪が急激に減少したため、警察がヒマになり、大して重要ではない犯罪でも検挙するようになった」ということを示します。ヒマがあれば、放置自転車に乗っている少年を交番に連れてきて、説教する時間もできるというわけです。そうでなければ、1970年代以降、横領だけが急増している理由が説明できません。横領はどう考えても、貧困と関係がありそうです。とすれば、戦後の混乱期にもっとも発生してしかるべきであるのに、経済的に成長してから急激に増加している説明が付かないのです。


■窃盗

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このことは窃盗についても言えます。窃盗についてのグラフも見てみましょう。

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全体として10万件前後で推移し、1980年代だけが大きくなっています。全犯罪のグラフでは、1980年代に大きなピークがありましたが、その件数のほとんどが窃盗で在ったことが分かります。

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窃盗についてもやはり、警察の活動が大きく物を言います。凶悪事件が多ければ、そちらに人員の多くが向けられることになり、窃盗があっても、被害額が少なければ無視される可能性が高くなるからです。逆にヒマがあれば、被害額が小さくとも捜査する可能性は高まります。


■少年犯罪の全体像(除窃盗・横領)

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横領と窃盗に関しては警察の恣意性がその検挙率を大きく左右すると述べました。そこで、最後に、窃盗と横領を除いた犯罪の合計数を見てみましょう。

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マスメディアが喧伝するような少年犯罪急増などという事実は全くないと見て良いでしょう。むしろ、1960年代前・中盤が少年犯罪の全盛期で、1960年代後半からは少年犯罪は激減し、1970年代以降は低水準で比較的安定的に推移しているのです。


■検挙率の低下

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最近は検挙率が落ちています。10年前に比べて、検挙率が半分になったのだから、少年犯罪の数を2倍に補正しなければならんなどと申している人がいます。分かりやすくはありますが、論理的であるとはとても言えません。

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犯罪白書によれば、全体としての検挙率の低下は強盗と窃盗の検挙率低下によるところが大きいそうです。殺人の検挙率は94%から98%と、いまだに世界でもまれな高検挙率を誇っています。

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まず、認知件数がそのまま犯人の数を表すわけではないということも覚えておく必要があります。少年の強盗・窃盗とは、万引きやひったくり、凶暴なところで「オヤジ狩り」です。これらの犯罪は一度成功すれば、何度でもやるでしょう。つまり、1人(あるいは1グループ)が多くの窃盗を犯すことになります。その場合、認知件数では100件あったとしても、犯人が逮捕された場合の検挙数は1人(または数人)となります。

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また、強盗については既述のように厳罰化傾向により、窃盗からのすげ替えが多いことが指摘できます。

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さらに、逮捕するまでは成人か少年かは分かりません。強盗や窃盗の認知件数の増加は職業的窃盗者(団)の増加も考えられます。職業的に窃盗をしている少年がそうそういるとは思えません。その辺も考慮すれば、検挙率が半減したからといって、単純に検挙数を2倍にすればいいのではないということ、少年犯罪が増えていることを示す証拠にはならないということが分かると思います。


■質の変化

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「昔は生活苦からやむにやまれず犯罪に至る少年が多かった。しかし、今は豊かになったにもかかわらず、アニメやゲームの影響で心が貧しくなり、執拗で病的な少年犯罪が多くなった。また、現代の少年はキレやすく、ちょっとしたことに我慢が出来ず、重大事件を起こす。少年の心の闇を…」というのも、少年犯罪を報道するマスメディアおきまりの文句です。いわゆる犯罪の質が変化した説です。では、本当に昔の少年には動機なき犯罪はなかったのでしょうか。

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自分でまとめるのは面倒なので、少年犯罪データベースをご覧ください。なかったどころか、現在の犯罪より病的ではなかろうかと思える事件がたくさん報道されています。また、キレやすさも大して変わりません。最近になってから質が変わったとはとても言えません。

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そもそも、貧困が理由で犯罪が起こるのなら、強盗と窃盗がほとんどのはずです。それ以外の犯罪は経済状態とはどう考えても相関しません。殺人がいつの時代も凶悪で、倫理観を持たない人間によって引き起こされることは論を待ちません(もちろん、被害者から長年にわたる虐待を受けていたなど、情状酌量の余地があるものは除く)。

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ということで、マスメディアの言う少年犯罪の急増、凶悪化、質の変化などという現象は全く存在しません。


■一方、報道により自殺は増加


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自殺予防で政府白書、大量飲酒の対応必要
http://s01.megalodon.jp/2009-1118-0034-27/www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp0-20091117-566790.html
 政府は17日午前の閣議で「2009年版自殺対策白書」を決定した。3回目となる今回は特集として自殺予防のための基礎調査結果を掲載し「働き盛りの中高年男性の自殺予防にはうつ病対策だけでは不十分で、大量飲酒などアルコール問題への対応が必要」と提言した。

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 自殺の現状については警察庁が既に発表した統計などを再掲。自殺者数は08年まで11年間連続で3万人を超えている。

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 調査では、アルコール問題を抱えた自殺既遂者の特徴として(1)仕事を持つ40~50代の男性が多い(2)「最後の行動」に及ぶ際に飲酒している者が少なくなく、酩酊(めいてい)によって判断力の低下や衝動性が強まった可能性がある(3)死亡前1年以内にアルコールで健康や仕事に支障を来した-などを挙げている。

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 これとは別に、08年前半に硫化水素ガスを発生させた自殺が多数発生した事態を受け、報道とのかかわりを調査。同年4、5月の自殺者数の増加と新聞やテレビでの露出は比例したと結論付けた。インターネットのサイト上に書かれた硫化水素の発生方法が急速に広まったのは報道が要因との観点から調査した。(共同)

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[2009年11月17日10時46分] 共同通信


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最終更新:2023年08月12日 22:19