悪い対処例

探偵への調査依頼

　監視被害に気付いた段階で、探偵へ調査を依頼するという対処法を選ぶ被害者も多いです。通常の恋愛トラブル関連のストーカーのように、犯罪者が個人や少数であれば、犯人を見つけ警察に通報することでおおむね被害を改善することができます。

　しかし、集団ストーカーの場合は、犯人を見つけても、警察は対処できません。一般的には非常識工作を使い、常識的にそんなことはありえないとして、相手にしてくれません。犯人を特定した場合でも、宗教関連の嫌がらせはあきらめるしかない、あるいは、警察組織の上部から捜査が禁止されているなどと言って、捜査はしてくれません。

　つまり、監視の犯人が集スト犯によるものの場合、探偵や警察では対処できないのです。悪い例では、警察に相談した際に、探偵にでも頼んで証拠をとってくるように促し、実際は探偵と共犯で被害者から多額の金銭を騙し取っているような被害もでています。合計で５０万円も請求されたうえに、何の捜査もしてくれなかったという例もあります。

　集スト犯や警察と共謀するような悪徳探偵も存在しますが、良心的な探偵も存在します。良心的な探偵であれば、おそらく、それは集団ストーカーであるから、対処できないと答えるのではないでしょうか。(2015/12/30)

引越し、海外移住

・特にひどい被害は軽減する可能性もある

　住んでいる場所の周辺が集スト加害者に完全に包囲されているような状態であれば、加害者住居の少ない場所へ移動することで、被害が軽減することが期待できます。

　自宅のとなりが創価信者の家であるような場合、被害も多く悪質になる傾向がありますが、そもそも人の少ない田舎へ引っ越せば、となり近所から直接的な嫌がらせを現実的に減らせる可能性があります。

　理想としては、荒野の一軒家のような環境であれば、盗聴盗撮、電磁波被害などは防げないでしょうが、物理的な犯罪、創価信者の自宅内への排泄物放置被害などは格段に減らすことができるでしょう。

　ただし、となり近所に人がいないということは、犯罪者を見張る人もいないわけですから、堂々と破壊行為を行われてしまうような危険もあります。ある程度、資金力のある組織であれば、遠隔地であってもワゴンでやってきて監視・嫌がらせを行い、時間になると交代して犯罪を継続するような可能性もあります。公安など防犯系集ストでは、費用は経費として、税金でまかなわれますので、資金不足におちいるようなことはありません。

　となり近所からの被害が特に大きな場合、引っ越すことでの被害改善は、ある程度、期待できるでしょう。集スト犯がいくら大量にいてるとしても、無限にいるわけではありません。組織は集まって活動するものですから、集スト犯の住居も自然と一定範囲に集まる傾向があります。創価学会員などは選挙対策として住居を集中させる傾向があります。

　しかし、まったく人が住んでいないような場所で暮らすことは現実的には難しいでしょう。どこかで妥協しなくてなりません。創価学会員の名簿などは、なかなか手に入りませんから、どこに引っ越せば被害が少なくなるのか、判断が難しいのが現状です。

・通常の被害はおおむねなくならない　(2016/01/02)

　集スト被害の場合、国内、海外ともに、引っ越しても被害がなくなることはほぼありません。被害者の引越し先となる場所には、集スト犯の仲間も存在します。創価学会、警察(未編集)などは全世界的な組織ですから、彼らが犯行に加担している場合、被害の改善は見込めません。

　離島や無人島でも電磁波被害は確認されています。電磁波攻撃の可能範囲は広いものでは数キロから数十キロになりますので、そのような電磁波機器のなかでもハイテクな部類の機器をもつ犯罪者に狙われている場合は、被害が改善することはないでしょう。

　創価学会と日本の大きな探偵事務所は先進各国に支部をもっています。また、警察は外交筋から連絡を取り合っていますので、海外への移転も、被害の軽減にはあまり効果が期待できないでしょう。

　失敗した場合、大きな被害をこうむる可能性もありますが、国交のない国であれば、日本人もほとんどいないでしょうし、被害の軽減が期待できるかもしれません。日本は北朝鮮と拉致問題をかかえていますが、実際の拉致被害者の話では、たいへん温かく迎えられ、朝鮮語などを習うときは、ほめて伸ばす方法で、親切に教えてもったとのことです。

　集スト被害者が実際に国交のない国いった後、どうなるのか、身の安全は保障できませんが、日本という国、日本政府から被差別民、奴隷のように被害を黙殺されている被害者であれば、日本政府以外を頼るしかない、という発想も理解できなくはないかもしれません。

　公安調査庁などの調査によると、暴力団の構成は、同和部落出身者が６割、在日韓国人が３割となっていることが知られています。彼らには日本政府が、かつて保護すべき責任を果たさなかったばかりに、差別を受け続けたような過去があります。集スト問題でも加害者、被害者ともに子供のころから加害・被害に関与していることが確認されています。つまり、集ストは世襲しており、身分制度となりつつあるのです。政府から見放された集スト被害者は、最後には暴力団員として生きるしか選択肢がないような未来が訪れる可能性もないとは言えないでしょう。

防犯機器の購入

　電磁波妨害装置の販売や室内への電磁波防壁の設置をすすめてくる犯罪者も存在します。ひどい例では、妨害装置を270万円で購入させられたという被害もでています。

　電磁波自体は透過性が高くコンクリートなども貫通します。科学的には超伝導のような電気抵抗０の完全な遮断壁を作れば防げるという説もありますが、現実的にはそれらを個人で設置することができないため、完全に防ぐことはできないというのが現状のようです。

　防御するのであれば、電磁波被害と対策や電磁波防御などを参考にしてください。完全な防御はともかく、被害の軽減したいのであれば、電波妨害機がネット通販で３～４万円前後で購入できますので、試してみてはいかがでしょうか。犯罪者の使っている電磁波機器の周波数が携帯電話やトランシーバー（※米国で電磁波攻撃に悪用されている）などの周波数帯であれば、妨害効果が期待できます。

　集ストで電磁波攻撃を行う犯罪者にとって、電磁波技術の秘密を守ることは最優先事項のひとつとなっているようです。技術の関連情報が漏洩することを恐れているせいか、電波妨害機で電磁波攻撃や思考盗聴をある程度まで妨害すると、それ以降は、悪質な電磁波攻撃を控える傾向にあるようです。(2015/12/30)

警察への集団ストーカー被害相談（※通常の被害相談は効果あり）

　基本的には警察は市民の味方ですが、集団ストーカー問題は別です。まったく取り合ってくれません。警察を利用する場合は、証拠の残るような具体的なものについて被害を届けるとよいでしょう。監視されているとか、つけまわされている、ほのめかし被害を受けているなどと訴えても、非常識工作や精神病工作の被害にあうだけでしょう。

　集スト被害について、現役の警察官は、「被害があるなら証拠を持って来い」などと、本当に言ってのけます。証拠を持っていくと、犯人が特定できる映像や音声が残っていないとダメだと言い出したりします。証拠をとって手錠をかけて連れてきたら、受け付けてやる、普段は裏金として横領している捜査協力費も5000円くらいなら出してやろう、と言わんばかりの態度をとられる被害が多く報告されています。常識的にみると嘘のような話ですが、集スト被害の訴えと同時に、手のひらを返し、態度を豹変させる警察官の目撃報告は、ネット上でもかなりの数が確認できます。

　しかし、警官も集団ストーカーやテクノロジー犯罪と関係ない部分に関しては、それなりに対処してくれます。集スト犯とそれに関係している一般加害者へのけん制にもなりますので、集スト関連以外の被害の届けであれば、ある程度有効な被害対策となります。(2016/01/01)