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世界の支配者説
戦争や紛争、社会不安や不条理な問題などの裏にはユダヤ系資本組織が存在するまことしやかに噂されています。集団ストーカー問題も、交番のおまわりさんから、警察組織の上層部にいたるまで、その件は上に確認しないと対処できない、といったことを本当に言い出します。このあきらかに不条理な状態などに対して、ユダヤ資本が裏で問題を起こしているのだ、という見方があります。
ユダヤ系資本組織というのは、ロスチャイルドやロックフェラーといった財閥グループ、フリーメーソンのような世界各地に横断的に存在するとみられている秘密結社、または、それに類する組織や共同体などのことです。イギリスやアメリカの中央銀行、利上げが話題となったFRBなどの主要な金融関連機関を実質的に支配し、さらに多くの企業グループを参加におさめている組織というのが、通説のようです。
日本も強い影響下にあり、広島・長崎と２回も原爆を落とされた背景には、ロスチャイルドとロックフェラーが別々に作った原爆の使用を、両グループがどちらもが強く主張したため、２回も核兵器が使用されたのだなどという説まであります。
彼らの支配思想は、いろいろと細かいものを省略すると、おおむね、代理人を使用した経済力による世界支配と利益の拡大といったところです。表には姿をあらわさず、絶大な経済力によって経済貴族として世界に君臨するということを目指し、それをある程度まで実現しているだろうとみられています。
世界支配者の次の目的
すでに絶大な富と権力を持っている彼らが、次に何を望んでいるのか、よくわかりませんが、ひとつの可能性として、戦争を望んでいるのではないか、という説があります。
世界支配に重要なものは富と権力だけでなく、実力、つまり軍事力も重要です。軍需産業も支配下におさめている彼らの発想としては、戦争、もしくはそこでの兵器売買によって利益を得たいと考えるても不思議はないでしょう。
それにひきかえ世界は、インターネットの普及により人々へ情報がいきわたるようになり、民主的な社会構造は、より不正を許さず、より人権を尊重するような構造へ発展しつつあります。そのため、現在の世界的な世論は、戦争で他国の領土を奪うような侵略戦争を認めることは絶対にないでしょう。単純に戦争や紛争などで武力行使を行うだけも、かなり強い非難をあびるような時代になっています。
この状況下では、いくら影の支配者が戦争を起こそうとしても、めったなことでは戦争に発展するようなことはないでしょう。
それでも戦争を起こしたいというのが、影の支配者の目的なのではないでしょうか。月並みな話ではありますが、自らの力を世界に示すため、あるいは、単なる遊び半分のゲームのように、戦争を引き起こそうとしているのではないでしょうか。
誰が何を行っているかは、さだかではありませんが、戦争の誘発を目論んでいることが疑われるものを次にあげておきます。関係する人々によって戦争に発展しないようにする努力が行われることを期待します。
集団ストーカーの市民弾圧による戦争の誘発
集団ストーカーによる秘密協定システムはフリーメーソンと基本思想が同じです。集スト犯が真似をしただけかもしれませんが、フリーメーソン側が積極的に教え込んだ可能性もあります。
また世界中で、その手法や電磁波攻撃によるテクノロジー被害が確認されています。もしもBMI関連の電磁波技術を手に入れた人間が、その技術を自由に使えるのであれば、思考盗聴や思考送信による精神支配や、電磁波殺人のような、もっとひどい犯罪を行っているのではないでしょうか。
電磁波犯罪技術の使われ方は世界各国で、かなり厳重な秘密工作や隠蔽工作に守られており、被害者側にとっては多くの部分が謎に包まれたままです。使い方にかなりの制限がかけられていることが予想されます。
危険な技術を使わせながら、その使用をかなりうまくコントロールしているようにみえます。これは、電磁波犯罪者すら支配するような、強大な影響力を持っていなければできないことでしょう。このあたりに影の支配者が存在する余地があるようにみえます。
ISILテロ
2016年1月、現在、ある程度まで終息に向かいつつあるようにみえますが、いまだに、ISILを影で支援する国は30カ国も存在するとみられているようです。先進各国を敵にまわし、攻撃を受け、今なお活動できているのには、どんな理由があるのでしょうか。軍事衝突はたびたび起こっていますので、戦争・紛争の誘発という目的は達成されたなどと、影の支配者は考えているのでしょうか。
中国のサイバーテロ
サイバー攻撃が中国の国内から行われています。中国の主張では、最大の被害者は中国自身だということですが、アメリカも被害にあっており、その攻撃は中国の国営企業から行われていると予想しているそうです。
中国は人口が多いだけで、特に高い技術を持っている国という印象はありません。日本に入ってくる中国製品も安いのが一番の優れた点で、品質・性能・耐久性など、どれも日本水準からすると控え目です。少なくとも中国製品に高性能な印象はありません。中国は様々な分野で技術力があまり高い水準にないことが予想されます。
その国営企業が高いサイバー攻撃技術を持っているとは考えにくいです。共産党政府の管理する国営企業ですから、その地位はかなり安定しているであろうことが予想されます。安定した権力は、腐敗するのもはやく、その質を維持することも難しいでしょう。
中国自体があまり技術力が高くないうえに、腐敗しやすい国営企業のサイバー技術が、超大国アメリカの防御を突破して、サイバー攻撃を行っていること自体、にわかには信じがたい現実です。
おろらく中国が自力でそのような技術を開発したということはないでしょう。どこかから手に入れたのでしょう。そのサイバー技術の入手元のひとつとして、影の支配者も候補にあがることでしょう。
北朝鮮の核兵器
ロシアG8から除外
2014年にロシアへクリミアを編入したことを理由にロシアはG8から除名されました。他国の領土を自国に編入するようなことが許されるはずありません。現在もロシアへの経済制裁は続いていいますが、他国の領土を奪って国益とするようなやり方が通用するような時代がすでに終わっていることは、さすがにロシアも理解しているのではないでしょうか。
それを理解しながらも暴挙に出た背景には、なかしらの原因があることが予想されます。
韓国の反日思想統制
集団ストーカー問題で在日勢力の横暴に目を向けなければ、日本人にとって韓国はあまり興味の対象となるような国ではありません。大抵の日本人は、韓国について、キムチと焼肉という食文化以外のことは、ほとんど知りません。
しかし、韓国側は強烈に日本を意識した反日の思想統制を行っています。日本や日本人を敵だと教え込み、自国の団結をはかろうという前近代的な国家運営を行っているそうです。
そのなかには親日罪という反日関連法があり、日本をほめると財産を没収されるような、ひどい法律まで存在するそうです。韓国メディアでは日本のドラマ放送まで禁止しているそうです。
韓国の反日思想統制は、その意味や目的、効果など理解に苦しみます。韓国と日本を対立させるための国家運営と法整備が整っているようです。
誰が何のためにそのようなルールを決めたのでしょうか。これによって誰が利益を得ているのでしょうか。
アメリカCIAの諜報活動
世界中の様々な不正を暴いているCIAですが、ここ最近はその不正の摘発が急速に進んでいるようにみえます。以前からある程度まで不正があるということは調査済みだったものを、ここ数年で一度に摘発しているようにみえます。
いそいで不正を処理しているようにみえるのですが、何か急ぐ理由でもあるのでしょうか。不正摘発の時期を考えると、アメリカと他国の友好関係を壊そうとするような意図があるようにもみえます。アメリカとしても資金を投入して調査した成果でしょうから、他国との関係を悪化させるような結果をまねくことは望んではいないでしょう。
もし、それを望む人間がいるとしたら、影の支配者ということになるのではないでしょうか。(2016/01/06)
最終更新：2016年04月06日 17:29
