犯人予想


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Forecast_of_criminal, 2016.4.30, 2016.5.1

現状での様々な問題の犯人を予想

 調査が進む度に更新する予定ですが、現状ではこのあたりの可能性が高いでしょう。



目次




集団ストーカーの犯人予想


 ここの加害行為は、すでに目撃されている、警察・自衛隊・創価学会などが主力で、彼らが周囲の一般人を加害行為に利用しているとみて、ほぼ間違いないでしょう。企業や暴力団も行っていますが、特定人物の排除などの目的を達成した後では、継続して行う意味がありまん。

 企業や暴力団は集団ストーカーが開始されるきっかけにすぎないでしょう。社会から排除された被害者への集団ストーカー加害行為は警察・自衛隊・創価学会などに移管されていることでしょう。

 集団ストーカーは監視行為の防犯利権と、医療行為の精神医療利権以外では、ほとんど利益が出ません。この2つの利権構造以外では、加害者がどんなに頑張っても、その努力、つまり労働を、その対価である金銭と交換することがたいへん難しいのです。

 創価学会カルト信者のような無料奉仕を強いる方法でも使わなければ、採算が取れませんので継続して行うことは不可能です。防犯利権と医療利権以外の組織が行うと、交通費のひとつでも赤字になってしまい、やればやるほど損をしてしまいます。 2016.4.30, 2016.5.1




テクノロジー犯罪の犯人予想


 自衛隊の犯罪を斬るブログのあちこちに書かれていますが、思考盗聴や電磁波攻撃などの電磁波技術は軍事技術の研究結果の転用ですから、電磁波機器は兵器に属します。兵器を使ってよいのは軍人だけです。カルト学会員などに運用が許されるような技術ではありません。 2016.4.30

 テクノロジー犯罪の犯人は軍隊、日本では自衛隊ということになります。自衛隊には予備自衛官という制度があり、退役自衛官や転職した自衛官などが数万人という大規模で存在しており、集団ストーカーの人為的攻撃も十分に可能です。 2016.4.30, 2016.5.1

 携帯電話やスマートフォンの電波妨害機で電磁波攻撃を軽減するという対策があります。これを行うと、それなりに被害は緩和しますが、その直後、被害者が外出時などに、車のナンバーが10桁程度の自衛隊の特殊車両を目撃しています。これが自衛隊が監視兵器として電磁波機器を市民の自宅などに設置している状況証拠となります。(普段、嫌がらせに使われているジープやトラックなどではない種別がよく分からない車両が、電磁波対策直後に目撃されています。)

 上の自衛犯サイトによると、日本の自衛隊の持つ電磁波監視装置は、人間の頭部を自動追尾して脳波を観測するシステムとなっていて、NECや東芝などの民間企業が開発しているとみられているそうです。

 集団ストーカーが日本の表のマスコミでは間違っても取り上げられることがなく、テクノロジー犯罪については、完全否定されているという事実も、それが軍事機密だという理由であれば、その説明には説得力があります。2016.4.30

 犯罪を取り締まる警察が、集団ストーカー・テクノロジー犯罪のすべての犯行を行っている場合、物を壊したり盗んだりするというのは、警察官のとる行動としては相応しくありません。違和感があります。

 警官にもモラルの低い人は犯罪を犯しますが、たいていの警官は、窮地に追い詰められるようなことがなければ、そう簡単に刑法にふれるような犯罪行為は行わないことが予想されます。

 人は本能的に矛盾した行為を嫌うからです。普段は他人に禁止していることを、裏では堂々と実行できるような、サイコパス警官、筋金入りの犯罪者、生まれつきの犯罪者のような人間は、それほど存在しないはずです。

 警察の組織的犯罪は、度々、露見して問題になっていますが、組織自体は軍隊に近い強固なトップダウン型の組織ですから、組織的な隠蔽などは、上司から命令されてしまった場合は断れないのでしょう。個々人のモラルとは少し問題が異なります。集団ストーカーの被害者の自宅内など、密室での犯行はある程度は個人の自由になるはずです。物を壊さないこともできるはずです。

 それでも刑法にふれる犯罪行為をする警官もいます。公安警察です。彼らは治安維持という、警察というよりも自衛隊や軍隊に近い役割がありますので、刑法などはそれほど気にも止めていないでしょう。ちなみにアメリカのCIAにあたる秘密警察は日本では公安調査庁になります。ここの役人は警察ではなく調査員などという立場のようですが、公安警察よりもさらにモラルが低い、軍隊に近い組織になっています。

 あまり詳しく調査していませんが、おおむね、大きく分けると、パトロールもしますが犯罪が起きてから対処するのが警察で、公安は犯罪が起こる前の防犯活動をしています。治安維持名目の防犯活動の元となる情報は公安調査庁が調査するため、全体を主導しているのが公安調査庁で各当道府県の公安は公安調査庁の指導で実行部隊に近い存在となっているとみられています。

 細かい上下関係や指揮系統はよく分かりませんが、国家公安委員会を頂点とする組織が警察庁、つまり警察で、公安調査庁は法務省の配下の別組織となっています。日本の役所は横のつながりが弱く、役所同士の協力関係は弱い傾向にありますので、各自が独自に活動している割合もかなり高い可能性があります。

 以上のことから、テクノロジー犯罪は自衛隊と公安調査庁が主導で行っており、警察や自衛隊は彼らの指示で動いていることが予想されます。警察は、テクノロジー犯罪の被害者が、警察署の駐車場へカルトナンバー車両を撮影に出かけると大騒ぎしてしまうようなところをみても、協力をしているとしても、主犯格とは考えにくいでしょう。 2016.4.30, 2016.5.1




社会不正の犯人予想


 世界規模でみると社会不正の犯人は、おおむね、超富裕層、グローバル投資家と呼ばれる一部のお金持ちの談合や悪巧みとみてよいでしょう。利権を握った人が、利権の維持とさらなる拡大を目指して、あれこれと相場を誘導したり、ルールを変えたりしているということです。

 歴史的にみても、誰が利権を手に入れても、おおむね似たような状態に陥ります。利権を手に入れた人間は、組織を腐敗させて没落するか、あるいは利権の維持拡大を目指してルールを変更し、情報を操作して人々の思想を誘導し、さらなる利権の拡大を目指すようになります。

 近頃のヘイトスピーチ批判の高まりからして、特定の人種や宗教・文化に属する人々が社会不正を働いているであろうことは、かなりの高い確率で正しいことなのでしょう。そしてそれが本当に起きているであろうことは、すでに疑う余地はない状態になっているとみてよいでしょう。仮に超富裕層と呼びますが、彼らの独善的な利権抗争の結果が社会全体の不正を増やしているとみてよいでしょう。

 利権に対処する方法、社会不正という利権被害の改善方法は、利権の縮小策です。利権の元となる利益の縮小には製品やサービスに対する不買運動が有効で、権利の元となる選挙には投票が有効となります。

 人間社会に選挙制度が導入された後、すぐに不正選挙が行われるようになったとみられていますが、現在でもかなり行われているようですので対処が必要です。まだ、あまり大きな成果はあげていないようですが、日本では一部の役人などが不正を行えないように、選挙会場の出口調査を、選挙民が自ら行うことで、不正選挙を防ぐ、というのが有力な対処法とみられています。

 マスコミの情報はかなり信用できないものが混ざっているという認識は、近頃は、ネットを中心にかなり広まってきています。テレビや新聞の情報を信じている人にとっては、たいへん残念な事実ということになりますが、テレビや新聞の情報は開始当初から、権力者や超富裕層によって、彼らが有利になるように、かなり歪められています。

 選挙管理委員会などの役所が不正を行う場合、マスコミの情報もさらに信用できない状態になりますので、改善するためには一般人が努力するしかないでしょう。民間人の出口調査が決定的な証拠とはならないとしても、不正の抑制効果は期待できますので有効な方法と言えます。 2016.5.1



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