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日米枢軸ルート 第36話

1930年代の始まりはその先を表すかのように不安定な様相を見せていた。1929年10月24日にニューヨーク市場でおきた株価の大暴落はたちどころに世界各地に伝播していき、世界恐慌と呼ばれる大不況が訪れる。

これは1920年代の世界的な平穏と繁栄を破壊することになり、世界は暗黒の時代へと戻っていった。

幸い日本は関東大震災からの復興と東京オリンピックを契機に内需主導型景気がおきており、世界恐慌の被害を最小限に押さえる事ができた。これによって、少なくない被害を受けたとは言え、他国よりも大幅な余裕が生まれた日本はその余裕を活かし、今回の世界恐慌の震源地であり同盟国であるアメリカ合衆国への全面的な支援を開始、アメリカ合衆国は許容範囲ギリギリの経済的ダメージで被害を抑える事に成功した。

しかし、自国の経済を守るために日米両国はハワイにて関税協定を締結。それまでの自由貿易政策から保護貿易政策にいち早く転換し世界各国の恐慌を悪化させてしまう。

また、保護貿易政策を取ったフーヴァー大統領はそれまで信奉していた古典派経済学に則り自由放任政策や財政均衡政策を採ろうとしたが、側近達による説得や日本からの助言、さらに副大統領であったフランクリン・ルーズベルトの説得もあって金融政策・財政政策を組み合わせた政策パッケージをもって民間経済への介入を積極的におこなっていき、アメリカ経済の立て直しを進めていった。また、外交面では欧州諸国に3年間の債務支払猶予措置を与えるフーヴァーモラトリアムを実施した。

それでも職にあぶれる人間はいたが、そう言った人々はアメリカのネオ・フロンティアである朝鮮連邦や満州連邦、極東ロシア帝国へと一旗あげるために移民として旅たっていった。

イギリスではこの恐慌に対応するために当時与党であった労働党を中心に保守党と自由党も含んだマクドナルド挙国一致内閣が誕生、失業保険の削減など緊縮財政を敷くが、イギリスの投資家達が海外に資本を投資しつづけたことから、空前の金流出を止める事ができずに1932年8月にポンドと金の兌換を停止、金本位制を一時的にではあるが放棄した。また、各自治領とともに新たにイギリス連邦を形成、連邦外に資金が流れない様に、これを母体にブロック経済政策を推進していく。

一方、イギリスの血盟であるフランスではイギリスの金本位制の放棄までは恐慌の被害を避ける事に成功していたものの、イギリスが金本位制を放棄し、ポンドの平価切下げを実施して以降、フランスでも恐慌の恐慌の進行が急速に進行、株価や卸売物価、小売物価、さらには労働時間給が下がっていき、すべての指数が恐慌の進行を示した。これに対してフランスもイギリス都同様に植民地を使いブロック経済政策を推進していく。

また、速やかに平価切下げを実施するが、これは物価が安定しないうちに行ってしまったために物価のインフレを招く事になる。

これらの国は植民地や莫大な市場を抱えていることもあって何とか立て直す見通しがたったが、ドイツやイタリア、オーストリアなど持たざる国はそうはいかなかった。

ドイツでは日米の資本が恐慌によって一斉に撤退したこともあいまってドイツ経済はは一気にどん底に突き落とされた。これによって銀行や企業が規模に関わらず次々と倒産、ドイツ中の町に大量の失業者が溢れることになり、ドイツ経済は破綻の一歩手前まで来てしまう。

こうした状況はドイツの国民達に既存の政治家への不信感を抱いていき、1930年の選挙ではアドルフ・ヒトラー(※1)率いる国家社会主義ドイツ労働者党が歴史的な大勝利を飾りドイツ帝国議会の第一党を握り、彼自身も任期を満了したエーベルトの後任として帝国宰相と言う肩書きを得る。

171: ホワイトベアー :2019/08/10(土) 16:23:07 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
こうして、実質的に行政権と立法権を握ったヒトラーは経済大臣兼ライヒスバンク総裁のヒャルマル・シャハトの協力の基に四ヶ年計画を実施、さらに「強制カルテル法」を制定し、新規企業設立の禁止、同業企業によるカルテル設立の強制などの産業界への統制を進めていき、さらに企業に対して租税減免措置や特定産業の保護育成策を行っていくことによって目覚ましい発展をおこすことに成功し、奇跡的と言われる程の勢いで国内経済を立て直していった。しかし、これらの政策はメフォ手形などの手形を利用して得た資金をその財源としており、後にこれらの手形はドイツの首を縛り付けていき、彼らの経済政策は次第に膨張政策に移っていった。

ドイツと同様に持たざる国であるイタリアは1922年にムッソリーニが政権を握って以降は共産主義者を徹底的に弾圧し、また、古代ローマ帝国の栄光を取り戻すことを目指し、内政を続けていくが、世界恐慌前から続く不況によって国内は荒廃し続け、他国への移民が止まらない状況であった。そんななかでファシスト政権は公共土木工事と産業統制による中小企業の整理統廃合に注力し、経済と産業の立て直しを行っていくが、それだけでは限界が来るのはだれの目にも明らかであり、次第に国外への膨張主義が生まれていく。

オーストリア・ハンガリー帝国でも世界恐慌影響は大きく出てしまい、クレディート・アンシュタルトが破綻しかかるが、こちらは日本の救済もあって何とか持ちこたえる事に成功する。しかし、それでも多くの失業者出すことになり、一時はオーストリア・ハンガリー帝国で革命がおき、共産化する可能性すら真剣に語られるほど経済にダメージを受けることになった。しかし、オーストリアは対外植民地は旧ドイツ禎子機植民地しかもたず、とてもではないがブロック経済の構成は不可能というおまけ付きであった。本来なら持たざる国としてそのまま革命がおき赤化するか、ファシズム染まるかの二卓しかなかったオーストリアであるが、最終的には日米の欧州の代理人として経済圏に組み込まれる事でそれらを避け、経済の再建を行っていく事になる。

世界各国に大きな影響を与えることになった世界恐慌であるが、一国だけ世界恐慌の影響を全く受けず非常に高い経済成長を続ける国があった。それは、世界で唯一の共産主義国家であったソビエト社会主義共和国連邦、通称ソ連である。

ソ連は飢餓輸出を実行していくことにより、多くの外貨を取得、それを元手に国内に投資することで高い成長率を維持し続けた。しかし、そのような事は当然、ソ連自慢の秘密のベールによって隠され、国際社会にはプロパガンダで構成された《事実》が流されていき、ソ連の《事実》を知った大恐慌下で救いを求める人々は共産主義に希望的な経済体制を夢見ることになり、特に欧州の上流階級で裏切りが続出、スパイになる人材が輩出されていく。

上記したように欧州では経済の立て直しが積極的に行われていくが、それと平行して軍備の拡張が行われる事になる。

その発端は1933年に就役したドイツ帝国の最新鋭装甲艦であるドイッチュラント級装甲艦(※2)の登場であった。

172: ホワイトベアー :2019/08/10(土) 16:24:24 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
本級は、弩級戦艦に砲力で、巡洋艦に速力で劣る艦とドイツ帝国海軍内では酷評されることになったが、イギリスやフランスは巡洋艦に砲力で、戦艦に速力で勝る本級がディーゼル機関の特徴の1つである航続距離の長さを活かして本国と植民地との連絡線を攪すること非常に恐れた。そして、ドイッチュラント級に対応する為にイギリスでは廃艦の危機にさらされていた巡洋戦艦 フッドとレナウン級巡洋戦艦2隻の近代化改装が実施され、フランスでは新型高速戦艦としてダンケルク級戦艦の建造を開始する。

そしてイタリアはフランスのこのダンケルク級やオスマン帝国のスルタン・メフメト・レシャド級戦艦(※3)に練習艦任務に就いていたコンテ・ディ・カブール級J級戦艦とカイオ・ドゥイリオ級J級戦艦を当座の間に合わせとして近代化大改装を行い、次いで本命としてヴィットリオ・ヴェネト級超J級戦艦2隻の建造を開始する。さらにイタリアを仮想敵国とするオーストリアがこれに対抗する為に新型戦艦の建造を開始するなどプチ建艦競争をおこすことになった。

また、1935年にドイツがヴェルサイユ条約の軍事条項の破棄と再軍備を宣言すると海軍に留まらない軍拡競争一歩手前まで来てしまう。

なお、ドイツはこの再軍備宣言に先立って日米英と秘密裏に接触しており、彼らは現状のままだと軍事力の拡大を続けていくソ連赤軍に対抗できないとして軍備規制の緩和を求めていた。実際にこの頃のソ連赤軍はドイツによる軍事技術支援の結果、日米を除けば世界最大の機械化軍を有しており、現状のドイツでは有事の際に役に立たないのは自明の理であった。

その事から「ラッパオ秘密条約でソ連赤軍を近代化させ、赤軍の戦闘能力を格段に向上させた主犯が何を言っているんだ!!」と夢幻会は考えながらも、赤軍に対応するためにはと米英はドイツの再軍備に賛成する。唯一大粛清がおきる事を知っていた日本はこれを渋るが、しかし、自国の軍隊の屋台骨を自分達でへし折るなんてアメリカやイギリスなどは勿論、非夢幻会派政治家も信じるはずもなく、米英に押されて、ドイツの再軍備に賛成する事になる。

この時、ロンドンで結ばれた密約では以下の事が認められた。

  • 陸軍兵力の上限を従来の10万人から50万人まで上げる
  • 義務兵役制を復活を承認
  • 参謀本部の再設置を承認
  • 戦車を含めた装甲車両への制限を禁止の解除
  • 航空機への一部制限の解除
 (4発以上の機体の開発は依然として禁止)
  • 砲への制限の解除
  • 軍需物資の製造禁止の解除
  • 機関銃の禁止を解除
  • 海軍の上限を軍艦保有量をイギリスの 35% まで引き上げる。

この密約もあって、ドイツ軍は急速に軍備を拡大させていった。しかし、急激な拡大に伴う軍事費の高騰や軍需への労働人口集中は
ドイツ経済に重くのし掛かる事になり、各種手形と合わさり、緩やかにであるが、ドイツの首を締めていく。

一方、世界初のファシスト国家であるイタリアでは、世界恐慌以降、経済は一時的に落ち込んでいたが、その後はムッソリーニの経済政策もあって好景気とは言わないものの、通常の領域まで回復していた。

173: ホワイトベアー :2019/08/10(土) 16:26:08 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
それを活かしてムッソリーニは他の列強が足踏みをしている間に勢力を拡大させようと、ファシスト大評議会においてエチオピアに対する積極策を選択、戦争に介入されないようになった英仏との関係を改善させていく。そんな中で、イタリア領植民地とエチオピアの国境地区であるワルワル(ウァルウァル)で小競り合いが発生する。この事件ではイタリア植民地軍に30数名の損害が出ることになり、イタリアの世論は対エチオピア強硬論で一色になり、この結果を受けたムッソリーニは1935年にエチオピアへ軍事侵攻を開始すること決定。さらにムッソリーニは念の為にフランスへの交渉や工作を実施し、1935年にはフランスがエチオピア問題へ介入わらない事、その対価としてドイツと開戦した場合にイタリアが連合国側で参戦する事を合意した。

しかし、フランスの同盟国であったイギリスは当初こそイタリアの味方をしていたものの、労働党や世論からの突き上げもあって1935年にエチオピアがイタリアの侵略を国際連盟に提訴すると手の平を覆し、公然とイタリアを非難。イギリス本土艦隊からアドミラル級巡洋戦艦《フッド》《ネルソン》、航空母艦《ハーミーズ》を中核にアリシューザ級軽巡洋艦1隻、D級駆逐艦3隻、F級駆逐艦5隻からなる艦隊をイタリアに圧力を加える目的で地中海に派遣する。さらに満州戦争以前よりエチオピアと友好関係にあった日本や、日本の同盟国であり、自称正義の味方でもあるアメリカ合衆国もイタリアを非難、日本に至っては瑞鶴級航空母艦《天鶴》、蒼龍型航空母艦《黒龍》、秩父型大型巡洋艦《雲取》《三輪》、改大淀型ミサイル巡洋艦2隻、秋月型ミサイル駆逐艦4隻、島風型艦隊型駆逐艦4隻、呂-二五四型攻撃型原子力潜水艦2隻を中核とした日本海軍地中海艦隊もイタリアに圧力を加えるべく動員が開始される。

こうした動きにイタリア国内では日英との戦争を恐れる声が高まっていく。特に日本はドデカネス危機での対立以降はイタリアにとっては宿敵と言える存在であり、現状の軍事力での開戦は二の足を踏むことになる。そうして、地中海では日英とイタリアの間で開戦の危機となるアビシニア危機が発生、この問題によって欧州各国の目は結果としてドイツから外れることになった。

この時、フランスはイタリアとの戦争に消極的であり、対ドイツの関係上イタリアの肩を持つが、イギリスと日本の間ではすでに有事の際に協力することが合意されており、フランスの協力など必要があまり存在しなかったために軍事圧力を加えていった。これを受けたイタリアはエリトリアとソマリランドの軍をエチオピア国境に集結させ始めながらも、フランス仲介を受けパリにおいて日英と交渉を行っていく。

また、国連でもこの問題が討議される事になり、日本、イギリス、フランス、オスマン帝国の国連理事国4カ国とポーランド、スペイン、オランダの三カ国による特別委員会が設置され、平和的解決の模索を開始する。

この特別委員会はエチオピアの独立を連盟が保障するかわりに指導下に置き、イタリアが望む国境線変更を行う代償として、英仏がイギリス領ソマリランドおよびフランス領ソマリランドから若干の領土をエチオピアに割譲するという調停案を作成、上記の調停をイタリアが受け入れない場合はイタリア船籍船およびイタリア国籍人の依頼の基に運行している船舶のスエズ運河の渡航を禁止する言う条文を日本の提案により付け加えて両国に提出する。

スエズ運河の渡航禁止を打ち出されたイタリアは、政界内部でも提案の受け入れを求める声が高まっていき、最終的にはムッソリーニもこれを受諾。エチオピアではあまりにイタリア寄りであると反発がおきるが、国連連盟側はエチオピアの意見を却下。戦争よりかはマシだと考えたエチオピアもこの調停案を受諾して戦争の危機は回避された。

しかし、ムッソリーニやイタリア国民はこれを連合国からの裏切りと判断。国際外交に反感を持っていたイタリア国民の間ではナショナリズムが高まっていき、国際連盟から脱退するなど、国際的な孤立を深めていく。また、連合国に対抗する為に再軍備宣言以降、連合国から(表向きは)敵対視されていたドイツと1938年に事実上の軍事同盟である鋼鉄協定を締結するなど急激にドイツに接近していった。

174: ホワイトベアー :2019/08/10(土) 16:28:26 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
欧州でヴェルサイユ体制が音をたてて崩壊していく一方、アジアではドイツからの軍事顧問団の活躍と軍事支援受けていた蒋介石率いる中国国民党政府が軍閥や共産主義勢力を取り込むか壊滅させ、中華民国の統一に成功していた。しかし、いや当然と言うべきか彼が中国民国に敷いた体制は完全なる全体主義体制主義体制であり、蒋介石という独裁者を中心に、党、軍、秘密警察といったもので構成されていた。

これが原因で日本のチャイナバッシングに現実味を与えアメリカの世論は反中華民国で固まってしまう。それでも欧州からの指導と支援のもとで経済再建を実施したのだが、満州連邦と言う中華民国にとって必ず倒さなければならない敵に備える為にその成果の大半を軍備に費やす事になり、経済の立て直しはなかなか進まなかった。

そんな中、1932年にハプロ・中国間物資交換条約が締結され、国民政府は、ドイツ製品とその開発支援と交換に中国産の軍需資源の提供を約束、さらにドイツの支援の基で鉄道建設を大いに進めるなど軍事的・経済的なドイツとの結びつきを深めていく。

その集大成の1つが1936年から行われた軍事産業三ヵ年計画であろう。この計画は満州連邦に対抗できるだけの工業国となることを目的とし、タングステンとアンチモンの独占開発、湖北省、湖南省、四川省のような地方都市に中央製鉄所、機械工場、発電所、化学工場を建設することなどが骨子として、中国政府の国家資源委員会とハプロ・ドイツ軍によって推進された計画であった。

この計画はドイツ帝国の融資もあって順調に進み、1940年に入るまでに中華民国の工業力は5倍近くまで羽上がる事になり、これが理由で中華民国の輸入額の三割近くをドイツ帝国が占める事になる。

中華民国軍もドイツ軍事顧問団などのドイツの支援の下に近代化が進められていく。その一貫として、揚子江沿いにある既存の兵器廠群の設備が刷新され、これらの施設ではMG08機関銃やMG34汎用機関銃、8cm sGrW34迫撃砲、Gew88小銃、Kar98k小銃、15cm sFH 18榴弾砲、3.7 cm PaK 36対戦車砲、10 cm K 17カノン砲、7.5 cm leIG 18などの火器や砲類、ガスマスク、M35型シュタールヘルムなど装備品、果てにはSd Kfz 222などがライセンス生産され、中華民国軍に配備されていった。

それ以外にも、少数ながらⅢ号戦車やドイツ製の軍用機を購入するなどし、満州連邦と戦える軍備を整えていく。

また、中華民国はドイツの他に日米の負担を少しでも増やそうと動いていたソ連からも軍事援助を受けており、BT戦車やT-25軽戦車、I-15戦闘機、SB爆撃機なども配備していた。

こうした中華民国の驚異の拡大を受けた日米は満州連邦への軍事援助を増大させ、満州連邦自体もそれまでの軽軍備路線を変更して国防予算を増大、満州の経済成長にブレーキをかける事になる。

175: ホワイトベアー :2019/08/10(土) 16:29:47 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
それまでは最大の装甲戦力が一三式装甲偵察車(※4)であったが、この路線変更により、初の無限軌道装甲車両として一四式軽戦車(※5)を導入、戦闘機もそれまでのP-35(※6)からP-11(※7)と一二式戦闘機(※8)に更新するなど、装備面でも満州連邦の軍拡の規模がわかるであろう。

余談であるが、このときに次期主力戦闘機として日本は一七式試作戦闘機(※9)を、アメリカはP-26 エアコブラ(※10)を採用しないかと満州連邦に打診したが、この両機のスペックを知らされた空軍省は仮想敵国の航空機(I-15もしくはHe51)に対して性能が高すぎて、逆に費用対効果が悪いと判断、これを謝辞した。そして、中古で安く購入することができるP-11と一二式戦闘機を選ぶことになった。

話を戻そう。こうして、満州連邦も軍備の増強に走っていき、中満国境では日に日に緊張が増していく事になり、満州連邦との緊張が高まれば高まるほど中華民国は日米からも警戒され、結果としてドイツに接近していくと言う悪循環に陥る事になる。

なぜイギリスやフランスではなくドイツかと言うと、イギリスやフランスは債権国である日米の目や恐慌でのダメージであまり投資をしてくれないからだ。

世界は大恐慌を契機としてイギリス、フランスを軸とする協商国、日本とアメリカを中心とした枢軸、ドイツ帝国、イタリア、中華民国を中心とした同盟、そしてソ連の4つに大まかに分断され、それぞれの勢力の国際的、経済的つながりは消えていった。

そして、1939年8月23にソ連とドイツ帝国が独ソ不可侵協定を締結、翌月の9月1日にソ連がポーランドからの先制攻撃を受けたとしてポーランドに対して宣戦を布告、ソ連赤軍が80万人もの兵力を擁してベラルーシとウクライナから二手に分かれ、ポーランド東部国境地帯に侵攻を開始。第二次世界大戦の幕が上がった。

176: ホワイトベアー :2019/08/10(土) 16:30:23 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
(※1)
ドイツの怨敵であるオーストリア出身であったが受験の失敗と史実とは違い確りと受けた徴兵検査での不適格判定による兵役を免除を機に、オーストリア国籍の放棄とドイツ国籍を取得を行っており、さらに第一次世界大戦ではバイエルン陸軍に従軍していたと言う経歴もあって、選挙では対して問題視されなかった。

政治思想は第一次世界大戦での経験(同じ部隊に多くのユダヤ人がおり、彼らと戦場で寝食を共にしたこととオーストリアによる背後からの一刺)から史実のような反ユダヤ主義、凡ゲルマン主義は抱いておらず、ドイツ人とはなにかと言う質問に対して、「ドイツ帝国とドイツ皇室を愛し、自らの最低限の義務を果たしている全ての人々であり、そこに人種や身体的特徴による差はない」と記者達に公言するなど、人種的にはリベラルと言える政治家であった。

しかし、政治方針はガチガチの右派であり、ヴェルサイユ条約の破棄や再軍備の実行、失った東プロイセンの奪還、反共産主義を主張している。

(※2)
ドイッチュラント級装甲艦
スペック自体は史実と変わらないが、建造数は予算関係上2隻に減っている。

(※3)
オスマン帝国海軍がスルタン・オスマン1世の後継艦として日本に発注した戦艦。史実の長門型をモデルとして設計されており、41cm連装砲4基8門を主砲として有する強力な戦艦。全3隻が建造され、オスマン帝国海軍に引き渡された。

(※4) 史実 M8 グレイハウンド

(※5) 史実 M24

(※6) 史実九七式戦闘機

(※7) 史実四式戦闘機

(※8) 史実 P-51

(※9) 史実 F-86

(※10) 史実 Mig-17

日本海軍地中海艦隊構成艦
瑞鶴型航空母艦
排水量:45,000t、最大速力:33kt、兵装:8連装ミサイル発射基(六二式個艦防空ミサイル対応)4基、搭載機数:80-68機

秩父型大型巡洋艦 
排水量:31,400t、最大速力:33kt、兵装:50口径31cm三連装砲3基、50口径76mm連装砲8基、単装ミサイル発射基(五九式中距離艦対空ミサイル対応)4基、8連装ミサイル発射基(六二式個艦防空ミサイル対応)6基

改大淀型ミサイル巡洋艦
排水量:11,800t、最大速力:32kt、兵装:60口径15.5cm三連装砲2基、50口径76mm連装砲3基、連装ミサイル発射機1基

秋月型ミサイル駆逐艦
排水量:3,850t、最大速力:32.5kt、兵装:54口径127mm単装速射砲2基、単装ミサイル発射基1基、八連装対潜ミサイル発射基1基、3連装魚雷発射管2基

島風型艦隊型駆逐艦
排水量:2,750t、最大速力:40kt、兵装:54口径127mm単装速射砲3基、61cm五連装魚雷発射管3基、三連装対潜ロケット砲2基

呂-二五四型攻撃型原子力潜水艦
排水量:3,500トン、最大速力:29kt、兵装533mm水圧式魚雷発射管6門

イギリス本土艦隊派遣部隊構成艦
アドミラル級巡洋戦艦
排水量:41,125t、最大速力:28kt、武装:45口径40.6cm連装砲4基、50口径15.2cm連装速射砲6基、17.8cm20連装ロケット砲4基、4cm八連装ポンポン砲8基

航空母艦 ハーミーズ
排水量:25,700、最大速力:31kt、兵装:45口径11.4cm連装両用砲8基、、4cm八連装ポンポン砲4基、搭載機数:84機

その他は史実と同様

177: ホワイトベアー :2019/08/10(土) 16:32:30 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
以上になります。 wikiへの転載はOKです。

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最終更新:2019年08月13日 11:13